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会社概要
Company Profile
代表ご挨拶
弊社は1957年(昭和32年)に創業、60年余りに渡って事業を展開しております。
2016年1月に私が代表を引き継いで丸三年が経ちましたが、
弊社の歴史が長い分、より一層
社業の発展に邁進しなければならないと日々思うばかりです。
また、たくさんの方々から
お力添えを賜り、
おかげさまでこの千変万化する
建設業界において順調に事業を
展開しております。
社会の流れや変化の中で、
今後も精一杯動き回り、
泳ぎ回りたいと存じます。
2016年1月に私が代表を引き継いで丸三年が経ちましたが、
弊社の歴史が長い分、より一層
社業の発展に邁進しなければならないと日々思うばかりです。
また、たくさんの方々から
お力添えを賜り、
おかげさまでこの千変万化する
建設業界において順調に事業を
展開しております。
社会の流れや変化の中で、
今後も精一杯動き回り、
泳ぎ回りたいと存じます。
2019年4月1日
大木建設株式会社
代表取締役
青木 聡大
大木建設株式会社
代表取締役
青木 聡大
会社概要
| 会社名 | 大木建設株式会社 |
|---|---|
| 代表者 | 代表取締役 青木 聡大 |
| 所在地 | 本社 〒791-8036 愛媛県松山市高岡町 907-5 南吉田営業所 〒791-8042 愛媛県松山市南吉田町 2105-1 TEL089-972-1343 FAX089-974-0963 |
| 事業内容 | 鳶、土工工事業、クレーンリース業 |
| 創 業 | 1957年2月 |
| 設 立 | 1971年3月 |
| 資本金 | 10,000,000 円 |
| 役員数 | 4名 |
| 従業員数 | 25名 |
| 事業年度 | 7月 |
| 建設業許可 | 鳶、土工工事業(般-27)第 1746 号 |
| 産業廃棄物収集運搬業 | 愛媛県(03802035234) |
| 主仕入先 | 株式会社タダノ |
社是・社訓
| 和 | 社内・社外ともに和の心で協力し |
|---|---|
| 志 | 大地にしっかりと根をはった大木のごとく強い志をもって |
| 誠 | 誠の精神で真心をこめて仕事にうち込み |
| 進取 | 明日への前進に努め、進取の心で進歩と変革に挑戦しよう |
沿 革
| 1971年3月 | 大木行教が代表取締役に就任 |
|---|---|
| 1989年10月 | 松山市南吉田町に南吉田営業所、クレーンヤードを開設 |
| 1992年1月 | 丸岡俊郎が代表取締役に就任 |
| 2006年1月 | 丸岡ひとみが代表取締役に就任 |
| 2016年1月 | 青木聡大が代表取締役に就任 |
| 2016年6月 | 清水建設株式会社様より取引業者安全衛生優秀賞を受賞 |
| 2018年12月 | 最新鋭の100トンクレーンを1基導入 |
| 2021年1月 | 2基目の100トンクレーンを導入 |
| 2022年5月 | SDGs宣言 |
大木建設株式会社 SDGs宣言
当社は国連が提唱する「持続可能な開発目標(SDGs)」に賛同し、持続可能な社会の実現に向けた積極的な取組みを行ってまいります。
2022年5月12日
大木建設株式会社
代表取締役
青木 聡大
大木建設株式会社
代表取締役
青木 聡大
SDGsの達成に向けた取組み
働きやすい職場環境の構築
各種休暇制度の取得率増加及び資格取得支援を推進することで、働きがいのある職場環境の構築に努めてまいります。
【主な取組み】- 性差別、障害、国籍、宗教等による差別の禁止 ・資格取得支援 ・休暇制度取得推進
- 健康維持する為の禁煙教室等への取組み
コンプライアンスへの取組み強化
全役職員がコンプライアンスに対する意識を徹底し、社会並びに地域から信頼される企業を目指します。
【主な取組み】- コンプライアンスに対する社内体制の整備 ・業務に関わる法令等の遵守
- 従業員の違反行為防止のための教育実施
環境に対する配慮
社内において環境に対する意識向上を図り、地域環境の保全に貢献するとともに、社内全体で環境負荷の軽減に努めてまいります。
【主な取組み】- ごみの分別回収、リサイクルの促進 ・現場での省エネ取組み
- 排ガス対策機の導入によるCO2削減
地域から必要とされる企業経営
内部管理体制を構築し、安心・安全な業務を行うことで、地域から必要とされる企業を目指してまいります。
【主な取組み】- 資格取得や社内講習による技術力向上 ・建設、建築現場においての安心、安全な業務実施
- 地元人材の積極採用
SDGsとは
Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)の略称。「誰一人取り残さない」をスローガン に、持続可能でよりよい社会の実現を目指す世界共通の目標です。(2015年9月に国連で採択)。2030年 を達成年限とし、17のゴールと169のターゲットから構成されています。
